今回取り扱う5ブランドの商品が手に入るのは、日本国内ではこのCOSME Re:MAKE ミッテン府中店・北千住店のみです。このうちミッテン府中店では、5ブランドのためのポップアップコーナーを特設します。
■韓国と日本の架け橋へ 拡大し続ける日本のKコスメ市場へ参入機会を提供
近年、日本国内の韓国コスメ市場は右肩上がりに成長を続けています。
2021年度には、韓国から日本への化粧品輸出額が初めて1兆ウォンを超えました。（2022年 KOTRA東京貿易館の調査による）
手に入れやすい価格設定はそのままに品質が向上し、ユーザーの年齢層も幅を広げています。
「ティントリップ」や「クッションファンデ」など、一大ヒットから定番化したアイテムも韓国コスメが発信源といえます。
一方で、良質でポテンシャルの高い製品を生み出しているのに、日本市場へ進出するルートを持たない化粧品ブランドも、韓国国内にはまだ数多く存在します。
そういった企業を日本に展開することを目指すKOTRAに、2011年のいわゆる「第二次韓流ブーム」から韓国コスメの日本上陸をサポートしてきた当社の実績が認められ、このたびの取組みに至りました。
当社は化粧品を通じ、両国の経済・カルチャー交流の一助を担うことを目指してまいります。
■日本初登場の5ブランド 紹介
・COSTOK(코스톡) コストック
日本にも定着した” CICA”のパワーアップ版とも言えるTECA成分を配合したアンプルやクリームが特徴のスキンケアブランド。肌を落ち着かせ、うるおいを補給するアイテムを取り揃えました。
・MONTHLY121(먼슬리121) マンスリー121
日々のプチ不調をお風呂でいやす炭酸スパ入浴剤ブランド。
見た目にもかわいいタブレットは、ストレス解消、エネルギーチャージ、むくみ解消の3タイプ。
・THINKBIO(씽크바이오) シンクバイオ
天然成分と最先端のバイオテクノロジーをかけ合わせた開発が特徴のスキンケアブランド。
化粧水などに溶かして使用するヒアルロン酸の小さなボールには、セラム1本相当の成分が凝縮されています。
・MY NECK(마이넥) マイネック
見た目にも楽しめる、ゴージャスなネックレスを思わせるデザインの首ケア専用シートマスク。
年齢の出やすい首もとにうるおいとハリを。
・VAVAW(바바우) ババウ
保湿と鎮静に特化したスキンケアラインを展開するブランド。
“17秒スキンケア”をうたったシンプルなラインは、インテリアにすっと馴染むパッケージデザインもポイント。
■COSME Re:MAKEミッテン府中店×KOTORA ポップアップ概要
開催日程：2022年11月9日(水)～2022年11月30日(水)
会場：COSME Re:MAKEミッテン府中店
所在地：東京都府中市宮町1丁目41-2 ミッテン府中2F
◇COSME Re:MAKEについて
韓国コスメ15ブランドの総代理店「韓国高麗人蔘社」が運営する直営ショップ。
Kコスメ好きな女性が集まる新大久保に初出店から10年を経て、関東に7店舗、関西に3店舗の直営店を展開。
正規代理店ならではのネットワークで、韓国のトレンドコスメをいち早く日本の皆さんへお届けしています。
公式Instagram：https://www.instagram.com/remake_official/
公式サイト ：https://remake-official.jp/
■韓国高麗人蔘社について
2008年設立、2011年に韓国コスメの輸入代理事業を開始。これまでに20ブランド以上の日本正規代理店を務めるなど、今日の”韓国コスメブーム”を牽引。
2012年、韓流カルチャーの中心地である新大久保に直営の韓国コスメ専門店をオープン。現在「COSME Re:MAKE」として首都圏・関西を中心に全国10店舗を展開している。
＜会社概要＞
会社名：株式会社 韓国高麗人蔘社
代表者：金拏侖（キム ナユン）
設立日：2008年2月
所在地：東京都新宿区西早稲田1-23-5 Re:MAKE WasedaⅡ
事業内容：
1.韓国化粧品並びに美容雑貨・健康食品の製造
2.韓国化粧品並びに美容雑貨・健康食品の輸入および卸売販売業、小売業
公式サイト：http://www.koraininginsha.jp/jp/
■KOTRA (Korea Trade and Investment Promotion Agency) 機関概要
名称： 大韓貿易投資振興公社
代表者：劉 正悅（ユ ジョンヨル）
日本地域本部長：金 三植（キム サムシク）
本部所在地：韓国ソウル特別市瑞草区獻陵路13
設立日：1962年6月21日
職員数：1,928名
国外拠点：世界84カ国に129拠点
設立目的：
貿易振興と国内外の企業間の投資及び産業技術協力支援、海外専門人材の誘致支援を行い、もって国家経済の発展に寄与することを目的とする。
(大韓貿易投資振興公社法 (法律第11435号１条)より抜粋)
