【現代人に不足気味の 「食物繊維」 は、厚労省も積極的な摂取を推奨】
・食物繊維の必要性と健康
食物繊維は小腸で消化・吸収されずに、大腸まで達する食品成分です。便秘の予防をはじめとする整腸効果だけでなく、血糖値上昇の抑制、血液中のコレステロール濃度の低下など、多くの生理機能が明らかになっています。
現在ではほとんどの日本人に不足している食品成分ですので、積極的に摂取することが勧められます。
・日本人の摂取量は減少傾向にある
日本人の平均食物繊維摂取量は、1950年頃には一人あたり一日20gを超えていましたが、穀類・いも類・豆類の摂取量の減少に伴い、減少傾向にあります。最近の報告によれば、平均摂取量は一日あたり14g前後と推定されています。厚生労働省策定の「日本人の食事摂取基準(2020年版)」では、一日あたりの「目標量」(生活習慣病の発症予防を目的として、現在の日本人が当面の目標とすべき摂取量)は、18~64歳で男性21g以上、女性18g以上となっています。
食物繊維は、体に絶対的に必要な栄養素ではありませんが、体の健康に深く関与する食品成分です。
平均摂取量と目標量の差を見て明らかなように、食物繊維の積極的な摂取が必要です。
・一日当たりプラス3~4gを目標に
食物繊維は現在、多くの日本人が不足気味ですので、まずは一日あたりプラス3~4gを目標に、積極的に摂取することが勧められる食品成分です。
※厚生労働省 e-ヘルスネットより抜粋
■医師監修「からだデリ 腸活応援弁当」で、レタス約2個分※1の食物繊維を摂取
・帝人株式会社が開発・販売する「イヌリア※2」をご飯に配合することで、一食あたり約6.6グラムの食物繊維が摂取でき、現代の日本人に不足気味の食物繊維摂取を支援します。
※1 一般的なレタス1個(約300グラム)に含まれる食物繊維量は、約3.3グラム。
※2 ・チコリの根から抽出・精製した天然由来イヌリン
「イヌリア」は、ヨーロッパで生産しているチコリ由来のイヌリンを帝人株式会社が「イヌリア」の商標で輸入・販売しているものです。
チコリとは…キク科の多年生野菜で、ヨーロッパ原産。船型の葉をした淡い色合いが特徴の野菜で、先が黄緑のものと赤いものがあり、ヨーロッパでは身近な食材としてさまざまな料理に用いられる。
・イヌリンは、世界で最も使用されている食物繊維
玉ねぎやゴボウにも含まれており、私たちにとって身近で、昔から食されている食品なので、安心して召し上がっていただけます。砂糖や菊芋を原料としたものもありますが、イヌリンの消費量が多い欧米では、チコリを原料としたものが最も多く流通しています。帝人のイヌリンもチコリ由来です。
【医師監修「からだデリ 腸活応援弁当」第1弾は、2献立】
・腸活応援 チキンソテートマトソース弁当
・腸活応援 さわらのから揚げジュレ添え弁当
【販売予定スーパーマーケット】
・イオンマーケット株式会社(ピーコックストア)
・相鉄ローゼン株式会社
・株式会社京成ストア
・株式会社京王ストア
・株式会社東武ストア
・株式会社Aコープ東日本
・CGCグループ
※店舗により取扱いのない場合があります。
2022年11月25日現在
<ジャンボリア>(URL:https://www.gohansuki.com/company_2)
大正8年(1919年)の創業以来、100年以上に亘り「お客様の満足向上を計り、常に信頼される製品を提供することが、日本の食文化を大切にする」を経営理念にブランドに捉われない品質優先のお米、環境にやさしい洗わずに炊ける無洗米、地球にやさしい特別栽培米や有機米など様々なお米に取り組む「千田みずほ株式会社」のグループ会社で、首都圏を中心にお弁当など米飯の製造販売を手掛ける。
<グローカル・アイ>(URL:https://www.glocal-i.com/)
2007年に(平成19年)創業し、調理支援システム「アイシステム」を独自で開発し、医療機関や大学の信頼ある献立・レシピや調理ノウハウをデータ化。アイシステムをハブとしてネットワークを通じて蓄積されていく献立・レシピをさまざまなチャンネルを通じて生活者に届けています。
現在は、スーパーマーケットや地域の弁当・惣菜企業様と連携をし、生活者の健康増進に邁進しています。
<日比谷国際クリニック>(URL:http://www.hibiyakokusai.or.jp/)
私たち日比谷国際クリニックは「医療・運動・栄養」の視点でみなさまの健康づくりをサポートします。健康診断においては、当院の医師がお一人お一人のライフスタイルをヒアリングし、診断結果と照らし合わせて生活習慣の改善ステップをアドバイス。 また適度な運動を行うイベント企画や、 栄養補助商品のご案内もいたします。
ずっとずっと元気な笑顔で暮らしていけますように、みなさまの健康づくりに、積極的に取り組み続けてまいります。