TOKYO KNIT総合展2022「語り始めたファクトリー」（2022年2月25日・26日＠渋谷HIKARIE８F 「COURT ＆ CUBE」）の模様
会場には、企画ディレクターがサスティナビリティをテーマにTOKYO KNIT認証企業の品質や技術力を導き出し開発したクオリティコレクションや、今話題のデザイナーのデザインを高い技術力で作り上げたコラボアイテムなど、総計約150点をディスプレイします。ご来場の方には東京産ニットのクオリティの高さを感じていただきつつ、ビジネス面ではOEM/ODMの受注促進を図るなど、本展が皆様にとって有益な場になることを期待しています。
TKFは、平成29年度より東京都の支援を受けて、ニット産地としての東京の付加価値向上に取り組んでおります。
2022年度は、東京都の中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」（※4）の事業として、「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」を立ち上げ、社会システムのDX 化の急進、環境に配慮したサスティナビリティへの急速な注目度の高まりなどを捉えて、「語り始めたファクトリー 未来に問いかけるものづくり」をテーマにプロジェクトを推進。本展は、その集大成となるものです。
【TOKYO KNIT総合展2023「クロスオーバーエキシビション」の見どころ】
■クオリティコレクション
・企画ディレクターの芳村貫太氏がサスティナビリティをテーマに参加認証企業の品質や技術を導き出し、同アイテム（フード付きパーカーもしくは⻑袖Tシャツ）で開発。
・カラーは染色段階でなるべく環境に負荷がかからないトーンで表現。
各アイテムにはリサイクループプロジェクトでできた反毛の糸を使った織ネームを付けるなどの徹底ぶり。
・アイテムを開発したTOKYO KNIT認証企業27社のOEM/ODM受注促進を図ることも狙う。
■リサイクル―プ プロジェクト
・ファッション業界でもキーワードのサスティナビリティですが、2021年度のTOKYO KNITのブランディング事業では、廃棄される裁断クズ⇒＜粉砕＞⇒わた⇒＜紡績＞⇒糸⇒＜編み立て＞⇒生地の認証企業内での再生循環をアピールする「リサイクループ プロジェクト」を認証企業３社で始動。本年度は認証企業11社が参画しています。
・本年度は、若手デザイナーの「TENDER PERSON」とのコラボレーション作品を展示します。彼等は、昨年の総合展を観覧し、このリサイクループ プロジェクトの意義に共鳴し、自らコラボレーションデザイナーに名乗りを上げていただきました。彼等のデザインをTKF認証企業11社が作り上げ、発表します。
・AR（360度撮影〜拡張現実）を活用し、会場でスマートフォンをかざしたり、専用のARゴーグルを装着すると、「TENDER PERSON」とのコラボアイテムを着用したモデルがあたかも展示されている裁断クズの山のまわりをウォーキングしている様に見えるなど、デジタルテクノロジーを活用したコミュニケーション施策も展開します。
・また、認証企業の増見哲株式会社が淡路島の廃校再生プロジェクトにて、「リサイクループ プロジェクト」の再生循環素材を使ったオリジナルTシャツやパーカー等を開発し、会場の個別コーナーに展示します。
■JFWデザイナーコラボ
・一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構(JFW)の今城薫氏が推薦するデザイナーの橋本祐樹氏とコラボレーション。認証企業7社と作り上げたコラボアイテムを初公開します。
■トークショー
・2月23日（木・祝）16:30〜18:00に、「未来に問いかけるものづくり」をテーマに、リサイクループ プロジェクトコラボデザイナーのTENDER PERSONの二人とJFWコラボデザイナーの橋本祐樹氏をゲストに招いてトークショーを行います。繊維産地をネットワークしながら素材や製品開発を行う㈱糸編の代表 宮浦晋哉氏が司会を務めます。
■環境に配慮したサスティナブルな展示備品
・各所に環境に配慮したサスティナブルな展示備品を使用しています。クオリティコレクションでは木材からできた自然に還る素材で作ったハンガーをはじめ、クオリティコレクション及びリサイクループ プロジェクトの展示ボードにはコーヒー豆袋からアップサイクルした素材を使用。また、リサイクル可能なエコボディー（マネキン）などを採用しています。
2022年度プロジェクトの集大成
TOKYO KNIT総合展2023「クロスオーバーエキシビション」開催概要
●主旨：各プロジェクトを通じた成果を可視化し、BtoBからBtoCをクロスオーバーしながら次年度、次世代に繋いでいく展示会
●日時：2023年2月22日（水）・23日（木・祝）
※22日（水）11:00〜19:00
※23日（木・祝）11:00〜18:00
★プレス及びVIP限定のプレビューを21日（火）16:00〜19:00に開催。
●会場：渋谷HIKARIE 8F「COURT ＆ CUBE」
●内容：「クオリティ コレクション」（約24点）、「リサイクループ プロジェクト」（約15点）、「JFWデザイナーコラボ」（約20点）、「個別企業プレゼンテーション」（約80点）などによるプロダクツ展示を中心に、TKFの2022年度の成果をプレゼンテーション。最終日夕方にはコラボデザイナーや有識者などを招いてトークショーを開催。リアルのみならず展示会の模様やトークショーをSNS配信するなどオンラインチャネルも駆使。ARなどのテクノロジーも活用するなど、デジタル化による新しい展示会の在り方にチャレンジします。
●TOKYO KNIT総合展2023「クロスオーバーエキシビション」テーマ：
これからの社会が求める服づくりのために。
TOKYO KNITは自分たちのファクトリーから
ものづくりを深く見つめ、未来に問いかけます。
着る人が長く愛せる服であるためには、
何を変えていかなければならないのか。
地球に優しい服づくりのために、
本当にやらなくてはならないことは何なのか。
ニット産業に関わる全ての人たちが幸せであるために、
私たちは何をはじめなければならないのか。
TOKYO KNITの認証企業ファクトリーがはじめている新しい取り組み。
一つひとつはまだ小さなチャレンジかも知れません。
未来の服づくりを変えていくことができる。
ものづくりの現場であるファクトリーだから見えてくる、
できることが、きっとあるから。
未来を編んでいく。TOKYO KNIT
【参考資料】
◆TOKYO KNITについて
東京にしか創れないニットの未来を世界に発信する、それが私たちのミッションです。
TOKYO KNITは、東京の東部、墨田区本所界隈を中心に事業を展開しているニットファッション製造事業者が、次なる時代のファッション産業のあり方を目指す、新しいものづくりのプラットフォームです。
東京のニット産業の歴史は江戸時代に遡ります。鎖国状態にあった日本は、必要な物資の多くを国内生産に頼る必要があり、戦国時代の終焉とともに訪れた泰平のなかで、武士は刀を捨て、新たな仕事に従事することを迫られました。江戸東部に住んでいた武士は、手編みにより靴下や下着といったメリヤス製品を作るようになり、それが徐々に進化し、明治時代の殖産興業政策により、この地はニット産業発祥の地となったのです。
戦後、ファッション文化の中心となった東京には、多くのデザイナーがアトリエを構え、流通、小売業者も急増。さらに1970年代以降には、東京発のデザインが世界でも高く評価されるようになり、東京のニットメーカーはカジュアルからハイファッションまで、幅広いクリエーションに携わることになりました。東京のニット産業には、歴史と経験に基づく確かな技術力とともに、世界を刺激し続ける東京ファッション独自の創造力を支えるフレキシブルな思想が根付いているのです。（https://www.tokyoknit.jp/）
（※1）3R
REDUCE(リデュース：ゴミの量を減らす)、REUSE(リユース：ゴミになる前と同じ用途に再利用する)、RECYCLE（リサイクル：ゴミになるものを再利用する）
（※2）東京ニットファッション工業組合
ニット生地ならびに製品の製造業を営む中小企業の経営の改善発展、安定、合理化を図ることを目的とし、昭和24年に中小企業等協同組合法のもと、正式に法人格を持つ団体として発足。昭和61年に現在の名称である「東京ニットファッション工業組合」（TKF）と改称、現在約170社の組合員を擁する組織。
（https://www.tkf.or.jp/）
（※3）TOKYO KNITブランド認証制度
東京ニットファッション工業組合（TKF）では、「技術のブランド化」をテーマに、組合員企業の中で、一定の認証基準を満たす企業を、有識者による認証審査委員会（委員長: 水野誠一）の審査により「『TOKYO KNIT』ブランドの認証企業」として認証しています。現在、認証されているのは35社。認証企業の一覧については、ブランドサイト（https://www.tokyoknit.jp/）をご参照ください。
（※4）東京都による中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」
東京都が支援する中小企業新戦略支援事業（団体向け）は、各業界における中小企業組合等や中小企業グループが、団結して取り組む業界の活性化に向けた取り組みに対し、人的・財政的支援をすることで、業界等の発展を図るとともに、組合員企業やグループ傘下の企業経営力の向上を図っていく事業です。
また、特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」は、前述の事業の一環として、ポストコロナを見据えて、デジタル技術等を活用した新たな手法による団体等の業界活性化の取組を選定し、実施に向けて包括的に支援する補助制度です。
（https://www.tokyochuokai.or.jp/sienseido/jyoseijigyou/groupsenryaku.html）
