併せて、当社グループの大東建託リーシング（本社：東京都港区、代表取締役社長：守義浩）、大東建託パートナーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤功次）、株式会社ガスパル（本社：東京都品川区、代表取締役社長：橋本俊昭）、大東建託の特例子会社である大東コーポレートサービス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：福田和宣）の４社も認定を受けました。なかでも大東建託パートナーズは、５年連続認定に加え、従業員の週１回以上のスポーツ実施率が７０％以上となることから、「ブロンズ＋（プラス）」の認定を受けました。
- 「スポーツエールカンパニー」 とは
「スポーツエールカンパニー」とは、従業員の健康増進のための取り組みを積極的に行っている企業を認定するもので、２０１７年度にスポーツ庁が創設した制度です。スポーツ競技に限らず、従業員の健康増進のため、スポーツの実施に向けた取り組みを行う企業を「スポーツエールカンパニー」として認定し、従業員がスポーツに親しめる環境づくりを進める企業の社会的評価を向上させることで、「働き盛り世代」をはじめとした、国民全体のスポーツ実施率の向上を目指しています。
- 大東建託の健康への取り組み
【全社ラジオ体操】
毎朝９時から全社で行うラジオ体操により、肩こりの改善や呼吸機能の促進、消化器の働きの改善、腰痛の予防を図っています。また、毎朝のラジオ体操を継続することで、現場の空気もほぐれ、良好なコミュニケーションにつながっています。
【健康増進アプリによる在宅勤務下での運動を定着】
心身の健康維持（メンタルヘルス疾患・生活習慣予防）および、在宅勤務時の運動不足解消を目的に、健康保険組合が健康増進アプリにてウォーキングラリーイベントと８週間の運動記録チャレンジを実施しています。目標達成でインセンティブを付与し、従業員のモチベーションを維持させています。
【昼休みに健康運動指導士によるオンライン運動動画配信】
２０２２年６月実施の社内アンケートの結果から、過半数の従業員が１日の平均歩数が４,０００歩以下であること、また、約６割の従業員が仕事以外に意識的に歩いていないということがわかりました。一方で、エクササイズ動画や運動の記録に関心がある従業員が多いことという結果も出たため、日頃の運動不足解消を促進するため、昼休みの「健康運動指導士によるオンライン運動動画配信」を実施しました。
動画では、健康運動指導士より、手軽な運動方法や、腰痛・肩こりを予防・改善する症状別対策を紹介し、運動を始めるきっかけを提供しています。また、リアルタイムでの質疑応答の時間を設け、従業員の主体性を高められるよう工夫しました。
当社は今後も、従業員の健康保持・増進のため、運動習慣の促進に取り組んでいきます。
大東建託では、従業員一人ひとりが満足感を持って能力や可能性を最大限に発揮できるよう、「健康宣言」を定め健康経営を推進しています。すべての従業員に活気と笑顔が溢れ、ステークホルダーの皆さまにも元気と幸せをお届けすることが、やがては社会にとっても大きな価値になると信じています。
【大東建託グループ健康宣言】
当社は従業員一人ひとりの心と体の健康と幸せを財産とし、いきいきと働くことができる職場環境を実現します。
【参考】大東建託の健康経営（https://www.kentaku.co.jp/corporate/csr/torikumi/kenkou.html）
＜大東建託ニュースメディア”KENTAKU PRESS”＞
https://www.kentaku.co.jp/kp/
