当イベントは、こども達が食を通して知識や技術を学びながら、地域社会とのふれあいを深める機会を提供することを目的とし、当社が掲げる理念「『食を通じた気持ちの温もり』を伝えることで世界中の人々を笑顔にする」が、感動こども食堂が取り組む『食+大人になったときに役立つリアルな社会体験』活動に共鳴し、開催されました。
当日はまず、ウォーミングアップとして全員一緒にダンスをし、身体を温めて緊張をほぐすことからスタート。その後、喜多方ラーメンの特徴や、麺と焼豚について学び、実際のラーメン作りを体験。坂内スタッフのサポートのもと、麺を機械で切る作業から始まり、特徴的なちぢれを生み出す「麺もみ」、茹で上げのレクチャー、盛り付けまでを行い、試食を行いました。
こども達は実際に自分たちが作ったラーメンを食べることで、販売時にどのような部分をアピールできるかや、改良の余地はあるか、いくらで売れるのかなど、商売に必要なノウハウを自然と学びました。ラーメン作りを通じて、自らのアイディアや想像力を発揮し、販売時には見た目を良くしたり、焼豚の量を増やしたり、トッピングを増やすなど想像以上のアイディアでラーメンを販売しました。当イベントを通して、こども達に実践的な経験を提供し、地域社会とのふれあいを深める機会を提供できたと思っております。
■イベント概要
感動こども食堂×喜多方ラーメン坂内 「ラーメンやさん あきないたいけん」
・場所:感動こども食堂(ひない小町蒲田店内)
・住所:東京都大田区蒲田 5-19-12 フレッサイン蒲田ビル 1F
・時間:11:00~14:00(10:30 受付開始)
・参加費:こども:無料 大人:500円
・定員:30 名
・URL:https://kando-c.co.jp/kodomo/
■当日の様子
■麺食の取り組み
“『食を通じた気持ちの温もり』を伝えることで、世界中の人々を笑顔にする”を私たちの夢とし、その夢を実現させるためにも、社会貢献活動に取り組んでいます。
その一環として、認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパンが実施する、国内の子どもの貧困対策事業である「グッドごはん」の活動に参加しています。
日本における子どもの貧困率は、厚生労働省の国民生活基礎調査によれば14.0%に上ります。特にひとり親世帯の子どもの貧困率は48.3%であり、深刻な問題となっています。このような社会問題に対し、認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパンは「グッドごはん」を通じて、ひとり親世帯への食品配付を行っています。
当社は「グッドごはん」プロジェクトに賛同し、その活動を支援するために喜多方ラーメン坂内のラーメンセットを毎月約100食、無償で提供しております。
喜多方ラーメン坂内のラーメンセットは、ご家庭で作ってもお店で食べるラーメンと同じ美味しさを味わうことができます。私たちは、その美味しさ、食の持つ人を幸せにする力を通じて、子どもたちや保護者の方々に、心温まる食事の時間と笑顔を提供できることを願っています。
■感動こども食堂とは
感動こども食堂は、感動キューブ株式会社が運営する飲食店(ひない小町蒲田店)で毎日開催しているこども食堂です。日本の未来をになうこども達のために、生きる土台となる食の支援を行いながら、元気に食べ、遊び、学び、多くの人とふれあい、時には感動したり、大人になった時に役立つようなリアルな社会体験ができる場所を創っていきます。
・感動こども食堂:https://kando-c.co.jp/kodomo/
■感動キューブ株式会社
「元気・感動・繋がり」をキャッチフレーズとして、食を通じて感動体験と笑顔をお客様と世界に届けてまいります。「感動こども食堂」の展望として、飲食店がこども食堂を運営するメリットを活かして、グループ会社、協力会社と連携しながら「感動こども食堂」を3 年間で 200 か所作る事を目標としています。飲食業界がこども達を元気にするけん引役になり、社会を元気にすることで、未来の元気な日本を創ります。
・感動キューブ株式会社:https://kando-c.co.jp/
■株式会社麺食 会社概要
会社名:株式会社麺食
代表者:代表取締役社長 中原 誠
本社所在地 :東京都品川区東大井2-13-8 ケイヒン東大井ビル10階
設立日:1988年5月
資本金:2,500万円
従業員数:500人 (2023年4月末現在)
URL:https://ban-nai.com
事業内容:
・「喜多方ラーメン坂内」FC事業展開、FC業務に付随する業務全般
国内64店舗(直営店22店舗、加盟店42店舗)、海外6店舗
・その他飲食業「そば処 笑庵(しょうあん)」1店舗、スペインバル「Bar de ollaria(バル デ オジャリア)」1店舗、ベトナム料理「ヴェトナムアリス」1店舗、アジア料理店「88Asia」1店舗の運営
・新業態開発と運営