株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）が運営する『リクルートブライダル総研』では新婚生活の実態について詳細を把握するため、「新婚生活実態調査2023」を実施しました。ここに、結果の要旨をご報告致します。
＜新婚層の子ども意向編＞
１．新婚層の子ども意向の実態
・新婚層の約７割は子どもを持つ意向「あり」、意向「なし」は１割強
２．新婚層の子ども意向「なし」の背景
・子ども意向「なし層」の欲しくない理由は「時間」「お金」「負担感」。「何があっても子どもが欲しいとは思わない」割合は約２割
３．新婚層の子ども意向と家事意識
・家事意識について新婚層全体では「ある程度できていれば、家事は完璧でなくても良い」（71.8%)、「家事は自分と配偶者もしくはパートナーで協力して行うものである」（71.7%）、「家事にはなるべく手間をかけたくない」（70.5%）、「自分と配偶者もしくはパートナーのうち、時間の作れる方が家事をしている」（60.9%）の順で高い
・子ども意向「あり層」と「なし層」の差が大きい順に並べると「家事にはなるべく手間をかけたくない（18.5ポイント差）」、「家事は自分と配偶者もしくはパートナーと協力して行うべきものである（16.9ポイント差）」、「自分と配偶者もしくはパートナーのうち、時間の作れる方が家事をしている（13.8ポイント差）」、「ある程度できていれば、家事は完璧でなくても良い（9.1ポイント差）」となり、いずれも子ども意向「あり層」が高くなっている
＜新婚層の消費行動編＞
４．新婚層の消費の実態
新婚層において、「インテリア・家具」「家電」で約８割が支出あり（予定含む）。新居（賃貸を除く）やクルマなどの大型消費もそれぞれ約５割、約４割で支出（予定含む）があり、結婚は大きな消費タイミングになっている
調査概要
【1次調査】
調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査対象：全国の18歳～49歳の男女
有効回答数：有効サンプル数計1万人
調査実施期間：2023年1月24日～2023年1月27日
調査機関：マクロミル
【2次調査】
調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査対象：全国の18歳～49歳の男女のうち、入籍または事実上の婚姻関係が3年以内の男女（回答者本人が初婚）で、回答時現在の「将来的に子どもを持つ意向」がある人とない人（１次調査回答者、本人婚姻歴初婚、現在の「将来的に子どもを持つ意向」 が「あり」または「なし」） ／全国の18歳～49歳の男女のうち未婚（婚姻歴なし）の男女で、回答時現在の「将来的に子どもを持つ意向」がある人とない人（ １次調査回答者、本人婚姻歴なし、現在の 「将来的に子どもを持つ意向」 が「あり」または「なし」 ）
有効回答数：有効サンプル数計2,474人
調査実施期間：2023年1月27日～2023年1月30日
調査機関：マクロミル
詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20230622_marriage_01.pdf
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