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新コンテンツの概要
「IBJマッチングアプリ研究室（以下、当サイト）」は、リアルな利用者の声やIBJがこれまで培ってきた恋愛のノウハウを織り交ぜた記事等を発信し、毎月多くの方にご覧いただいています。
人との出会いが減ったコロナ禍で、マッチングアプリは大きく普及しました。一方で、国民生活センターによると、マッチングアプリをきっかけとした投資トラブルの相談件数は、2018年は45件でしたが、2021年は1,701件に急増しました。2022年はやや減少しましたが、引き続き注意が必要です。*²当サイトでは多角的に情報を発信し、あらゆる視点からマッチングアプリへの理解を深めていただくために、各分野に精通する有識者の見解を基にした新コンテンツを開始。今回はその第1弾として、筑波大学の原田教授にインタビューしました。臨床心理学や犯罪心理学等を専門とされる原田教授から、利用者や運営側がどのような対策を取るべきかを伺いました。
■インタビュー内容（一部抜粋）
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マッチングアプリでの詐欺被害は、20代よりも30代以上のほうが多い
大学生を含む20代と、30代以降を比較すると、マッチングアプリでのリスクに出会う頻度が大きく異なるという傾向が出ています。30代以上は異性との出会いが減ることにより、焦りが生じます。そのため、『出会うこと』にフォーカスしてしまい、状況判断が甘くなり、注意が疎かになった結果、リスク感覚が低下する傾向があります。今までマッチングアプリを利用してお付き合いしたことがある方でも、良い面だけではなくリスクがあることを心の片隅に置いておくことが、非常に重要です。
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結婚相手の選択肢、増えるほどに間違った選択をしやすい！？
マッチングアプリよって、自分のコミュニティ外の人と出会うことが可能になり、広い選択肢の中から相手を選ぶことができる時代になりました。一方で、選択肢が増えるということは恵まれているようでいて、逆に高望みしすぎたり、現実的には自分と合わない相手を選んでしまう可能性もあるのです。
「選択のパラドックス」という有名な実験があります。被験者に「5個のジャムから好きなのを選びなさい」と伝えると、すぐに選ぶことができますが、20個～30個の選択肢を提示すると、間違った選択をしてしまったり、欲しくもないものを買ってしまうことがあるのです。結婚相手との出会いに置き換えても「選択肢が増えれば増えるほど、我々は間違った選択をしやすい」というのが、心理的な事実です。
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マッチングアプリ運営側の対策
マッチングアプリを提供する運営企業側も、不審者やなりすましを弾く対策など、監視体制を構築しています。また業界団体として安心・安全にマッチングアプリを使用する際のガイドラインを発信して、啓発に努める動きもあります。
▼ブライダルネット「セーフティーセンター」
https://www.bridalnet.co.jp/safe/
▼youbride「安心安全の取り組み」
https://youbride.jp/guide/security
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今後の展開
今回の記事は、犯罪心理学の視点からマッチングアプリでのトラブルを減らすためのアドバイスを原田教授に伺いました。今後も、IBJマッチングアプリ研究室では有識者へのインタビューを通じて安心安全な出会いのための情報を発信してまいります。
■記事全文はこちら
https://www.ibjapan.jp/match-lab/interview-tk-harada/
■アドバイザー紹介：原田 隆之教授
筑波大学教授。博士（保健学）。
専門は臨床心理学、犯罪心理学、精神保健学。法務省、国連薬物・犯罪事務所（UNODC)勤務を経て現職。主な著書に「あなたもきっと依存症」（文春新書）、「子どもを虐待から守る科学」（金剛出版）、「痴漢外来：性犯罪と闘う科学」「サイコパスの真実」「入門 犯罪心理学」（いずれもちくま新書）、「心理職のためのエビデンス・ベイスト・プラクティス入門」（金剛出版）など。
■株式会社IBJ（https://www.ibjapan.jp/）
ITプラットフォームを活用した独自のシステムと、人だけが提供できるハンズオンサービスの両輪で、お客様のライフスタイルや婚活フェーズに合わせたサービスの提供を行っています。成婚＝婚約と定義し、マッチングだけに留まらないトータルサポートで、日本の深刻な課題である「人口減少問題」に、結婚カップルを生み出すことで貢献したいと考えています。
所在地 ：東京都新宿区西新宿1-23-7 新宿ファーストウエスト 12階
上場市場：東証プライム市場（証券コード6071）
代表者 ：代表取締役社長 石坂 茂
事業内容：婚活事業（結婚相談所連盟、直営結婚相談所、婚活パーティー、婚活サイト、合コン）
ライフデザイン事業（ウエディング・保険・住まい）
*¹日本マーケティングリサーチ機構 2023年2月調べ（成婚数：2022年実績、大手結婚相談所・連盟を対象）
*²国民生活センター [2022]「マッチングアプリ等をきっかけとする投資トラブルに関する相談件数の推移」
【取材・転載に関するお問い合わせ先】
pr@ibjapan.jp （株式会社IBJ 広報）
