キャンセル料が発生しないケース
結婚式のキャンセル＝必ず費用がかかる、と思われがちですが、実はすべてのケースで必ずキャンセル料が発生するわけではありません。
状況によっては無料、または費用が大幅に軽減される場合もあります。
ここでは、キャンセル料が免除・減額される代表的なケースについてご紹介します。
あらかじめ知っておけば、万が一のときにも冷静に判断できます。
仮予約期間中のキャンセル
会場によっては、数日〜1週間程度の「仮予約期間」が設けられており、この間であればキャンセル料が一切かからないケースが一般的です。
正式な契約書へのサインや申込金の支払い前であれば、費用の発生はないと考えてよいでしょう。
迷っている場合は、まず仮予約の制度を利用し契約内容を慎重に確認することが大切です。
自然災害や感染症など不可抗力による中止
地震・台風・大雪・感染症の流行（インフルエンザやコロナなど）といった「不可抗力」により結婚式が開催できない場合、多くの式場ではキャンセル料の免除または延期対応をしてくれる可能性があります。
ただし、対応内容は会場によって異なるため、契約時に「天災・感染症時の対応規定」があるかを必ず確認しておきましょう。
式場側の都合で実施が困難になった場合
式場の倒産や営業停止、急な設備トラブルなど、会場側の都合によって結婚式の開催が不可能となった場合は、キャンセル料の請求は無効です。
また、すでに支払った申込金や実費も返金されるのが原則です。
キャンセル料を抑えるためのポイント
結婚式のキャンセル料は高額になりがちですが、事前の準備や対応次第で大きく軽減できる可能性があります。
「万が一」の場面に備えて、あらかじめ知っておきたい対策を紹介します。
契約前にキャンセル規定を必ず確認する
最も大切なのは、「契約前に書面でキャンセル規定をしっかり確認すること」です。
同じプランでも式場によってキャンセルポリシーは大きく異なります。
見積書や約款の中に記載されている「キャンセル料発生日」や「返金可否」の条件は必ずチェックしておきましょう。
キャンセルを決めたら早めに連絡する
キャンセル料は「結婚式当日までの残り日数」によって段階的に上がります。
そのため、悩んでいるうちに日数が過ぎてしまい、より高額なキャンセル料を請求されるというケースも珍しくありません。
キャンセルや延期を決めたら、できるだけ早く連絡することが、費用を抑える一番の方法です。
延期という選択肢も検討する
キャンセルではなく「日程の延期」に切り替えることで、キャンセル料の一部または全額が免除されることもあります。
特に感染症流行時や妊娠・出産、介護など家庭の事情が理由の場合は、式場側も柔軟に対応してくれる可能性も。
ただし、延期にも新たな費用が発生する場合があるため事前に見積もりを確認しましょう。
結婚式保険に加入しておく
最近では「結婚式キャンセル保険」といった専用の保険商品も登場しています。
これは、やむを得ず結婚式を中止・延期した場合に、一定額までキャンセル料を補償してくれるものです。
加入時期や補償内容には条件があるため、契約前に保険会社の規約をよく確認したうえで検討しましょう。
最後は安心して結婚式を迎えるためにするべきこと
