不妊治療が保険適用となる条件
2022年４月から保険適用となった不妊治療ですが、すべての治療が保険適用になったわけではありません。不妊治療には保険適用で対応できる治療とそうでない治療がありますので、正しく理解しておくことが大切です！
対象となる治療法をチェック！
●体外受精
●顕微授精
生殖補助医療の保険適用範囲は採卵、採精、体外受精／顕微授精、胚培養、胚移植の６つです。これに加え、実際されることがあるオプション治療についても、一部は保険適用あるいは保険適用治療と併用できるようになっています。
例えば、胚培養とセットで行うタイムラプス、胚移植とセットで行う子宮内膜刺激胚移植法（SEET法）、子宮内膜擦過（子宮内膜スクラッチ）などは、現状保険適用外の治療ですが、保険適用の治療と併用が可能です◎
対象となる年齢や適用回数は？
不妊治療の対象となる年齢は、治療開始時点で女性の年齢が43歳未満であることです。保険適用回数に関しては、女性が40歳未満の場合は、子ども一人に対して最大６回までと定められています。一方女性の年齢が40歳～43歳未満の場合は最大３回までと保険適用回数が減少します。
この背景には、女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや43歳をすぎると体外受精で出産に至る割合が５％以下になることが関係しています。もし、これから不妊治療をして子どもを持ちたいと考えている方は、早めの病院受診をおすすめします！まずはご自身とパートナーの身体のことを正しく把握することも大切ですよ◎
婚姻関係に関する条件有
その他にも、不妊治療を保険適用で受けるためには、夫婦が婚姻関係あるいは事実婚であることが必須になります。しかし、事実婚である場合は、以下の確認が必要になります。
●重婚ではないこと
当たり前ですが、両者がそれぞれ他人と法律婚でないことが必須となります。両者あるいはいずれかが法律婚をしていた場合、保険適用での不妊治療はできません。
●同一世帯であること
保険適用で不妊治療を行う場合は、同一世帯であることが必須です。同一世帯でない場合には、その理由が確認されることを理解しておきましょう！
●認知を行う意向
不妊治療の結果、出生した子について認知を行う意向があることが必須になります。最初から認知を行う意向が無い場合は、保険適用で不妊治療を行うことができません。
不妊治療が保険適用になったメリット３選
