片方あるいは双方が再婚の場合、結婚報告はどうする？結婚式は挙げていいの？など、さまざまな悩みが出てくるのでは？と思います。
そこで本日は再婚カップルの結婚報告の範囲や方法、また両親に結婚の挨拶に行く際の注意点・ポイントなどをご紹介します。併せて再婚カップルが結婚式を挙げる割合や結婚式を挙げる際の注意点・ご祝儀問題についても丁寧に解説しているので、再婚を考えるカップルはぜひご一読ください！
日本での再婚率
結婚した夫婦の約三割が離婚すると言われている昨今、1970年以降は全婚姻件数に占める再婚件数の割合も年々増加傾向にあります。実際に、子どもがいない男女の再婚率は約25％。また子どもを持つ男女の再婚率は女性が15％、男性が20％となっています。
離婚した男女の内４人～６人に１人の割合で再婚をしていることを考えると、現在において再婚はそう珍しいことではないことが伺えますね◎
再婚時の結婚報告はどうする？
大好きな人との結婚が決まった場合、一般的には双方の両親をはじめ親族・友人、会社関係者などに結婚報告をすることになります。しかし、再婚時の結婚報告の場合、どの範囲で報告すべきか悩む。という方も少なくはありません。
ここでは、再婚時にどこまでの範囲で結婚報告をすべきか解説します。
１．両親・親族
言わずともがな両親・親族への結婚報告は必須です。またご自身あるいはパートナーのいずれかが再婚となる場合、初婚側に結婚の挨拶に行く際には配慮が必要になる場合もあります。
再婚時の両親への挨拶に関しては、この後で紹介するので、こちらも合わせてご覧いただければと思います。
２．友人
友人に関しては、古くから付き合いのある友人など親しい間柄の友人には再婚時の結婚報告をすべき。後から人づてに聞くことになると、直接報告が聞けなかったことを残念に思われる可能性もあります。
ただし、再婚に対してネガティブなイメージを持っている友人や噂＆悪口が好きで信用できない友人などには無理に伝える必要はありません。友人に関しては相手の性格や価値観、今後の関係性を考え、ご自身で報告する・しないを決めると良いでしょう◎
３．会社関係者
一番遠い存在のようにも感じる会社関係者。ですが、会社関係者への報告はマスト。いかなる場合も必ず報告するようにしてください。
会社にきちんと報告することで住宅手当や家族手当などの手当を受給できたり、再婚相手の親族の冠婚葬祭の際には、慶弔休暇の申請ができたりなど、会社の制度や福利厚生を活用できるようになります。また再婚報告を行うことで再婚相手やその子どもをご自身の扶養に入れるなど、公的な優遇措置を受けられることにも繋がります◎
４．元配偶者
元配偶者に関しては養育費をもらっている場合、報告するのがベスト。再婚そのもので養育費の打ち切りはありませんが、自分の子どもと配偶者が養子縁組した場合は、養育費の減額が認められる場合もあります。伝えていないと後でトラブルになるケースもあるので、注意をしましょう！
ただし、元配偶者との間に子どもがおらず、養育費などをもらっていない場合は報告不要。あえて元配偶者にコンタクトを取って報告する必要はありません。
再婚時の結婚報告の仕方
