みなさまこんにちは！
ライターのラルクです＾＾
もうすぐ結婚式を控えている人でも、
体調不良や病気になってしまうと結婚式が開けなくなってしまうのでは、と
心配している人も多いのではないでしょうか。
自分自身は関係ないと感じていても、
両親や結婚相手の病気が関係してきて結婚式自体が中止、
または破断なんていう可能性も少なくありません。。。
そんな時に発生するのが『キャンセル料』ですが、
そもそもどれぐらいの金額が結婚式を中止したら発生するか
ご存知ですか？
そこで本記事では、結婚式を中止した際の
キャンセル料事情について解説していきます。
結婚式を中止せざるを得ないと考えている人は、
ぜひ参考にしてみてくださいね(^^)
結婚式のキャンセルはそもそも可能？
体調不良や病気で結婚式のキャンセルをしなくてはいけないと感じた際に、
中には「そもそもキャンセルなんてできるの？」と考える人も
いるのではないでしょうか？
そんな結婚式のキャンセル事情をまずはお話していきますね(^^)
キャンセル料金を支払えば問題なし
基本的に結婚式のキャンセル・中止は、
キャンセル料金を支払えば何も問題はありません。
結婚式場を予約する際には約款に沿った契約を交わすことになり、
キャンセルに関しての対処法がちゃんと明記されているんですね。
中には「準備を進めてくれている式場側に申し訳ない」という感情が
出るかもしれませんが、約款に沿ってキャンセル料をを支払えば
問題なく解決することができるんですね。
日程が近づくほどキャンセル料が高くなる
ただ結婚式は旅行などと一緒で、日程が近づくほどキャンセル料が
高くなる可能性もあるので注意が必要になります。
結婚式が近づくと式場スタッフにおいてそれ相応の
人件費が賄われており、式場に用意するものも増えていくんですね。
このように準備物が増えれば増えるほど、
お金が発生しているという感覚はしっかりと持っておくべきでしょう。
仮予約ならキャンセル料はかからない
ただ結婚式において仮予約をした状態なら、
キャンセル料はかかりません。
結婚式における仮予約とは挙式を仮に抑えている状態のことを意味し、
もし他の式場を見たあとに改めて挙式を抑えたいとなったら、
そこで本契約となるんですね。
もし本契約をした後に体調不良や病気によってキャンセルをしたいとなっても、
キャンセル料を取られることもあるので、タイミングには十分
注意が必要でしょう。
体調不良や病気による結婚式キャンセル料金の相場
キャンセル料金とは式場によって異なるものですが、
基本的には以下のような日程と相場によってキャンセル料を取られることが
ほとんどですね。
・挙式179日～150日前なら申込金の全額
・挙式149日～90日前(約3ヶ月前)なら見積もり金額の20%
・挙式89日～60日前(約2ヶ月前)なら見積もり金額の30%
・挙式59日～30日前(約1ヶ月前)なら見積もり金額の40%
・挙式29日～10日前なら見積もり金額の45%
・挙式9日～前日なら見積もり金額の50%
・挙式当日なら見積もり金額の100%
さらに見積もり金額以外にも「外注解約料」や「サービス料」などの
料金が発生し、どれだけ結婚式を豪華にしているかどうかによっても
金額が大きく変化してくるでしょう。
体調不良や病気による結婚式のキャンセルが決定した場合の対応
ではもし体調不良や病気によって結婚式のキャンセルが決定した場合には、
どのようにして対応していくべきなのでしょうか？
そこでここでは、仮に結婚式がキャンセルになった場合の
正しい対処法を紹介していきます。
結婚式をキャンセルするか延期するかを決める
もし身内の家族や自分が体調不良になったり病気にかかってしまった場合、
中止するか延期にするのかを決めなくてはいけません。
人によっては延期をすれば現状を改善することもできますし、
キャンセルをしたほうが良い場合もあるんですね。
ただどちらの方法を選択しても日程を変更することに変わりはありませんので、
変更料を支払う必要があります。
キャンセルか延期かによって式場の対応も変わり、
支払わなくてはいけない金額も変わってくるので
早めに決断をしたほうが損をしなくて済むでしょう。
キャンセルの手続きと料金の確認
もしキャンセルにした場合に限りますが、
式場にキャンセルの手続きをしてもらうように説明をする必要がありますね。
式場も結婚式当日に向けて準備を進めており、
段取りなども組んでいるので決定次第、早めに連絡をするのがおすすめです。
そしてキャンセルをする際には、キャンセル料金がいくら発生するのかを
しっかりと確認しておくことも忘れてはいけません。
というのも中にはキャンセル料を高めに設定しており、
一般的なキャンセル料より高い値段を請求してくる可能性があるんですね。
さらにはキャンセル料を巡って式場とトラブルになってしまった事例もあるほど。
なのでもしキャンセル料金に関して不満を抱える部分が見つかったら、
「国民生活センター」に連絡をして対応を依頼するのも良いでしょう
結婚式場以外で必要なキャンセル手続きの把握
結婚式場のキャンセルが進んだからと言っても、
実際には式場以外でもキャンセルの手続きをしていかなくてはいけません。
例えば
・レンタルドレスやタキシード
・カタログギフト
・ブライダルエステの予約
・サプライズ用で用意していた催し物
・料理
など、さまざまなものをキャンセルしなくてはいけません。
中にはキャンセル料が発生しない物もありますが、
当日に着ようと購入したウェディングドレスなどは
一度購入したものなのでキャンセルができません。
このように自身で手配した物を把握していき、
すべてをキャンセルしなくてはいけないので
忘れないようにしていきましょう。
キャンセル料金の支払いを誰がするかを決定する
もしキャンセルすることが改めて決定したら、
キャンセル料を誰が支払うのかを決めなくてはいけません。
誰が支払うかは家庭によって異なるでしょうが、
一般的な支払方法としては主に以下の2つがほとんどですね。
・両家が折半で支払う
・片方が全額を支払う
最初から両家が結婚式の費用を支払うことになっていた場合は、
両家が折半をして支払うことが多いようです。
しかし例として、片方が体調不良や病気が原因で結婚式自体が
破断した場合には、非があるほうの家族が全額支払うというケースも
少なくありません。
キャンセル料の支払いに関して一番トラブルが起きやすいのが
「片方による全額支払い」がほとんど。
もしトラブルを避けたいと考えるなら、
他の人の意見を交えたりして第三者を交えながら
話し合いをしていくことが大切と言えますね。
補償サービスを活用する
結婚式をやむなくキャンセルするとなった場合でも、
金額を補償するというサービスもあります。
結婚式中止における補償サービスは、結婚式場にて本契約を交わす際に
オプション機能として結婚式場にて加入することができるんですね。
補償してくれる金額は式場によって異なりますが、
100万円単位で補償限度額を決めているところも多く、
体調不良や病気によって急なキャンセルを余儀なくされた人には
ありがたいサービスと言えるでしょう。
ただ本契約の際に、オプションサービスを利用するための費用が
かかる場合がほとんどなので、利用できる状態かを確認してから
検討をしていきましょう。
まとめ
結婚式をキャンセルした場合の相場や、
キャンセルをした場合の正しい対処法を紹介していきました。
基本的には何事もなく結婚式当日を迎えるのが理想ですが、
体調不良や病気というものはいつ来るか分かりません。
ただ結婚式の中止とは自分たちだけでなく、参加してくれた人や家族にも
大きな影響を与えてしまうということを覚えておく必要があります。
キャンセルをするかどうかは苦渋の決断を余儀なくされるでしょうが、
何が一番正しい選択なのかを理解してからすべき対策を考えていきましょう。
